富士山（Fuji-san）は、行政単位というより「象徴としての地理」であり、その地政学的意味は山体そのものよりも、山麓一帯―静岡県（Shizuoka-ken）東部と山梨県（Yamanashi-ken）南部―に形成された経済圏に現れる。標高3,776メートルという日本最高峰であること、2013年の世界文化遺産登録という国際的認証、江戸時代の富士講信仰と浮世絵における反復的な図像化が重なり、「国民的アイコン」としての地位を確立した。ここで重要なのは、富士山が「資源」ではなく「記号」として機能してきた点であり、その記号性が地域経済の基調音を形成していることである。
地理的には、東京圏と中京圏の中間に位置し、東名高速や新東名、東海道新幹線、中央自動車道といった幹線交通の結節域にあたる。海に開かれた駿河湾側と、内陸工業地帯としての甲府盆地側の双方にアクセスできることから、製造業・観光業・農業が重層的に成立しうる稀有な地形条件を持つ。一方で、山体保全と景観規制、火山リスクという物理的制約が、重化学工業型の集約立地を抑制し、結果として「分散した中規模産業」と「観光・信仰・景観価値」に依拠した経済構造が形成された。この制約こそが、富士山周辺を「象徴性を核とする経済空間」として現在のポジションに導いたと言える。
富士山麓の産業構造は、一見すると断片的であるが、その背後には「裾野に広がる多層エコシステム」という一貫したロジックがある。静岡県富士市・富士宮市では製紙・パルプと関連機械、プラスチック加工などの中堅製造業が集積し、山梨県富士吉田市周辺では繊維・精密機器・光学関連といった中小企業群が根を張る。加えて、富士スピードウェイ周辺のモータースポーツ産業、富士五湖周辺の観光・宿泊・アウトドア関連サービス、御殿場プレミアム・アウトレットに象徴される商業集積が、サービス産業の層を厚くしている。
このような地場企業群は、トヨタ自動車系サプライチェーンや精密機器メーカーの下請・協力工場として全国規模のネットワークに組み込まれつつ、同時に「富士山ブランド」を前面に出した食品、飲料、水、アウトドア用品といった商品群を展開している。大学や公的研究機関による火山観測、環境科学、気象研究の拠点性もあり、自然科学系の知が蓄積されている点は見逃せない。こうした製造業・観光・環境研究が、必ずしも一体として統合されているわけではないが、「象徴としての富士山」を共通の参照点としてゆるやかに接続されている。この構造は、デジタル技術や脱炭素、自然資本評価などの新しい文脈で再編成されうる潜在的な基盤を内包している。
富士講や山岳信仰、修験道の歴史を持つ富士山周辺では、「自然への畏敬」と「反復的な巡礼」が文化的コードとして残存している。このコードは、企業経営においては、派手な成長よりも着実な積み上げ、長期的な信用の維持、品質への執着として表出することが多い。富士山を冠した企業名、商品名、ロゴは、単なる地名表示ではなく、「日本らしさ」「清浄性」「安心感」の象徴として機能し、結果として国家ブランドの一部を地域企業が肩代わりしている構図が見える。
「国民的アイコンを借景とする」という発想は、観光業に限らず製造業やBtoB企業にも浸透しており、工場や研究所の立地そのものが企業イメージ戦略の一環となっている。富士山が背後に見える風景写真は、対外的な信頼獲得の視覚的ショートカットとして利用され、その意味で富士山は「国家ブランドの外部装置」として、地域企業の価値体系と静かに共振している。
大きな転換点は、戦後の高度経済成長期と、2013年の世界文化遺産登録の二つに整理できる。前者では、富士山麓が首都圏近接の工業立地として再定義され、製紙・自動車部品・精密機械といった産業が拡大した。ここでの「変革」は、信仰と観光を中心とした伝統的な山岳空間が、工業生産のバックヤードとして再編されたことにある。
後者の世界遺産登録は、逆に「象徴性」を前面化させる方向への再転換であった。環境保全と観光振興が政策的テーマとなり、訪日外国人観光客数の増加（2010年代後半には年間数十万人規模が富士登山を経験）とともに、「富士山＝日本の顔」というイメージが国際的に固定化された。これにより、地域企業は製品やサービスに「富士山性」を織り込むインセンティブを高め、従来の工業地帯としての顔と、世界的観光地としての顔が二重露光のように重なり合う現在の構図が生まれた。
一方で、富士山周辺は人口減少と高齢化、若年層の東京圏流出という全国的課題を濃縮して抱えている。製造業の技能継承、観光業の人手不足、山小屋運営や登山道維持の担い手不在は、既に顕在化しているリスクである。さらに、世界遺産としての保全義務と観光収入への依存は、環境負荷と経済合理性のトレードオフを常に突きつける。
規制面では、景観保護や建築制限、自然公園法による開発規制が、新規大型プロジェクトの自由度を制限する一方、インフラ老朽化やピーク時のオーバーツーリズム（登山者集中、交通渋滞、ゴミ問題）への対応コストが自治体財政を圧迫する。東京圏という巨大ハブとの比較において、研究開発機能や高度サービス産業を引きつけるには、生活利便性・教育・文化資本の面で見劣りする局面もあり、「象徴性の高さ」と「日常の機能性」のギャップが、戦略立案時の前提条件となる。
富士山という空間は、「圧倒的な象徴資本を持ちながら、日常的には中規模・分散型の産業が静かに支える地域」として読むことができる。この構図は、現代企業における「ブランドとオペレーション」の関係に近い。すなわち、象徴としての富士山はコーポレートブランドに相当し、その裾野に広がる地場産業や生活圏は、見えにくいが不可欠なオペレーション層である。
ここから導かれる示唆は三つある。第一に、象徴資本は自動的に収益に転化しないが、長期にわたり一貫して磨き続けることで、危機時の信頼残高として機能すること。第二に、物理的・制度的制約は、単なる制限ではなく、産業構造の「輪郭」を与えるフレームであり、その内側での巧妙な設計こそが競争力の源泉となること。第三に、国家的アイコンを部分的に「借りる」ことで、自社ブランドを国民的物語と接続する戦略は、短期的なマーケティング戦術ではなく、組織の存在意義を再定義する長期アーキテクチャとして位置づけうるという点である。
富士山は、単なる観光地ではなく、「象徴を中核に据えた経済システム」の実験場として読むとき、その静かな輪郭の中に、次世代の企業戦略を設計するための思考の足場が見えてくる。