愛媛県(Ehime-ken)は、瀬戸内海(Setonaikai)と宇和海(Uwajiumi)という二つの海に開かれた多島海と、石鎚山(Ishizuchi-san)をはじめとする急峻な山地に挟まれた「細長い経済圏」として形成されてきました。平野が限定される一方で、温暖少雨の瀬戸内型気候が柑橘類を中心とする園芸農業を高度に特化させ、同時に、静穏な内海と深い入り江が造船・海運・パルプなど重厚長大型産業を受け止める天然のインフラとして機能しました。
とりわけ戦後から高度経済成長期にかけて、今治市(Imabari-shi)を中心とする造船業、四国中央市(Shikokuchuo-shi)の製紙・パルプ、松山市(Matsuyama-shi)周辺の柑橘・養殖業という三極構造が、愛媛の経済的アイデンティティを規定しました。地理的には大都市圏から一歩引いた「周辺」でありながら、瀬戸内海航路と本州・九州を結ぶ海上ネットワークの要衝であり、この「周辺的中枢性」が、地方性とグローバルな物流の結節点という独特の立ち位置を生んでいます。
産業構造を見ると、今治の造船・海運クラスター、四国中央の紙・包装材クラスター、東予地域の化学・非鉄金属、西予・八幡浜の柑橘・養殖といった、明確な地場クラスターが帯状に連なっています。今治には世界トップクラスの建造量を誇る今治造船(Imabari Zosen)を核に、艤装、中小造船、海運、舶用機器の中堅・中小企業が高密度に集積し、実務的な技術連携が日常的に行われています。
一方で、農業・水産側では、JAや産地組合、選果場を軸とした水平的ネットワークが発達し、品種改良、高度選果、ブランド化が進展しています。大学・高専レベルでは、愛媛大学(Ehime Daigaku)農学部・工学部および海洋関連の研究拠点が、柑橘の機能性成分、海洋バイオ、材料工学などで点在的に知を供給しています。
この結果として、重工業クラスターと高度園芸・養殖クラスターが物理的には近接しつつも、歴史的には別々の技術体系として発展してきたという「二重構造」が存在します。ここに、農水産の高度センシングやロボティクス、造船のグリーン化、海洋再生可能エネルギーなどを媒介とした、異分野統合型の技術実験場としての潜在性が静かに横たわっています。
伊予(Iyo)の商人文化と海洋文化は、慎重だが粘り強い投資姿勢と、長期の取引関係を重んじる志向を育んできました。柑橘農家は樹齢と土壌を前提とした数十年単位の時間感覚を持ち、造船業は船齢と保守を見据えたライフサイクルで収益を設計します。この「長い時間軸」が、短期的な価格競争よりも、品質・信頼・継続性を重視する経営価値体系を支えています。
伝統農業と造船という一見対照的な産業は、いずれも「自然条件との対話」と「リスクの読み」に本質を置きます。天候リスクや海象リスクを日常的に織り込むことが、慎重さと同時に、環境変動に対する柔軟な適応力を育ててきました。その結果、デジタル技術や自動化を導入する際にも、「人の勘と経験」を完全に捨てず、補完的に組み込もうとする傾向が強く、これはハードとソフト、アナログとデジタルを重ね合わせるような統合設計に親和的な文化と言えます。
高度経済成長期の重化学工業偏重から、1990年代以降の円高・造船不況・紙需要の構造変化を経て、愛媛は少なくとも二度、大きな転換を迫られました。今治造船をはじめとする造船各社は、ばら積み船中心から多様な船型、環境規制対応船、共同設計プラットフォームへの移行を進め、四国中央では紙から機能性フィルムや包装材、リサイクル技術へのシフトが起きました。
農業・水産では、みかんの価格暴落や消費嗜好の変化を受け、高糖度品種やジュース・加工品、機能性表示食品への展開が進みました。この過程で、産地ブランド管理、トレーサビリティ、選果・出荷の自動化が導入され、結果として、データと設備投資を前提とする「準・製造業化」した農業・水産モデルが形成されつつあります。重工業サイドも、設計・シミュレーション・工程管理において情報技術への依存度を高めており、両者の間に、デジタルを媒介とした共通言語が徐々に生まれています。
最大の構造的制約は、人口減少と若年層流出です。愛媛県人口は2000年代初頭から減少局面に入り、高齢化率も全国平均を上回ります。労働力確保は造船・製紙・農水産のすべてでボトルネックとなりつつあり、外国人労働者や技能実習生への依存が増えています。
また、物流・情報のハブとしては広島や神戸と比較してスケールで劣り、大規模な研究開発拠点や資本市場への直接アクセスも限定的です。そのため、大型プロジェクトを進める際には、東京・大阪の大企業や研究機関との連携前提で設計せざるを得ず、「地元完結型」のスピード感とはトレードオフになります。
行政側は産業振興に積極的ですが、補助金・規制の枠組みは依然として産業縦割りの色彩が強く、農業と造船、海洋エネルギーと観光のような横断的プロジェクトは制度設計の調整コストが高くなりがちです。CTO視点では、技術実証の場としては魅力的でありつつも、制度・人材・資本の面で「外部との二重構造」を前提にした戦略設計が求められます。
愛媛の軌跡は、「周辺に位置しながら、中核機能を磨き続ける」という組織アーキテクチャの一つのモデルに見えます。広大な市場を直接支配するのではなく、特定の機能、たとえば高信頼の造船、精緻な選果・加工、長期関係に基づく供給安定性といった、ニッチだが不可欠な役割を極めることで、グローバルなサプライチェーンの中で存在感を保ってきました。
CTOにとって示唆的なのは、伝統農業と重工業が、ともに長期の資本固定と自然リスクを前提としながら、徐々にデジタル技術を織り込んでいる点です。これは、既存の「重い」レガシーシステムを抱えた組織が、全面刷新ではなく、段階的なモジュール化とインターフェース設計によって進化していくプロセスに近い構造を持ちます。
愛媛のような地域と向き合うことは、短期のスケールアウトではなく、長い時間軸での信頼蓄積と、異質な技術体系の静かな統合を前提とした戦略思考を鍛える行為でもあります。農業と造船という異なる世界を接続する試みは、ハードウェアとソフトウェア、コアシステムと現場オペレーションをどのように橋渡しするかという、現代の技術経営そのものの縮図として読み解くことができるはずです。